米国株（アメリカ株）を扱う証券会社のおすすめ13選【2024】選び方や比較ポイントも解説！

「米国株の取引がしたい」

「おすすめの証券会社はどこ？」

日本よりはるかに市場規模が大きく、世界的にも影響を与えることが多いアメリカの企業。

ベンチャー企業が化ける可能性もあるので、そういった面白さもあるのが米国投資の魅力ですよね。

日本とは米国は時差があり、日本時間で夜間に取引を行うことができるので、忙しいサラリーマンでも取引しやすくなっています。

この記事ではおすすめの米国株（アメリカ株）を取り扱う証券会社をご紹介します。

そのほかにも米国株における手数料や証券会社の選び方のポイントなどを解説。

米国株取引の証券会社選びにお悩みの方は是非参考にしてみて下さいね。

米国個別株を取り扱う証券会社のおすすめ9選

米国株を取り扱う証券会社は大手から新興まで様々な会社があるため、比較を始めた人は証券会社の多さに驚くと思います。

1つずつ丁寧に情報収集しても良いのですが、手数料の違いや取扱い株数など比較ポイントは数多くあり、調べれば調べるほど混乱する人も多いです。

すでに頭が混乱している人や、調べて比較することが面倒だと感じる人は、米国株を取り扱う証券会社のおすすめ9選を参考にしてください！

米国個別株を取り扱う証券会社の比較表を見る▼

DMM株

DMM株は証券会社の中では後発組に入る新興企業ですが、既存の企業に負けず人気のあるネット証券会社です。

DMM株の基本情報

売買手数料	売買手数料：約定代金の0.45% + 消費税 最低手数料：0米ドル 最高手数料：20米ドル（約定代金が4,444.45米ドル以上）
為替手数料	あり
米国株の取扱銘柄数	751銘柄
ADR（米国預託証券）の取り扱い	あり（94件）
ETF（上場投資信託）の取り扱い	あり（69件）
NISAの取り扱い	あり

DMM株の詳細情報

【米国株でもシームレスな取引ツール】

多くの証券会社の取引ツールでは、米国株と国内株で仕様が異なり取引し辛いという欠点があります。

その点DMM株は国内株と使い心地が変化しない取引ツールが提供されており、国内株取引のように米国株を取り扱うことができます。

【ポイント還元で最安水準の米国株取引手数料がさらに割引】

米国株取引手数料は国内証券会社の最安水準である「約定代金の0.45%」で提供してくれます。

さらに取引手数料の1%がDMM株ポイント（1ポイント=1円）として付与されるため、手数料が実質的に割引されることになります。

【ロイターなどのニュース配信も無料】

ロイターによる株式関連ニュースや投資戦略調査などのニュースが1日200～350本配信され、全て無料で読むことができます。

他の投資家と情報量で負けないようにするために、最新ニュースを確認することは重要です。

DMM株のメリット・デメリット

SBI証券

SBI証券は口座開設数が500万を超えているネット証券会社の最大手です。

SBI証券の基本情報

売買手数料	売買手数料：約定代金の0.45% + 消費税 最低手数料：0米ドル 最高手数料：20米ドル（約定代金が4,444米ドル以上）
為替手数料	約定レートに対し0.25円のスプレッド
米国株の取扱銘柄数	1,850銘柄(2019年3月20日現在)
ADR（米国預託証券）の取り扱い	あり（140件）
ETF（上場投資信託）の取り扱い	あり（283件）
NISAの取り扱い	あり（ETFのみ）

SBI証券の詳細情報

【30分で日本語に翻訳される決算速報】

2017年4月から新たに開始された「米国株式　決算速報ニュース」の配信サービスは米国株投資家にとって魅力的です。

米証券取引委員会（SEC）で公表されたアメリカ企業の臨時報告書について、発表後わずか30分程度で日本語にて確認できるため、素早い判断を行う事ができます。

【利用者から認められるサービス水準の高さ】

取り扱い商品が豊富な上にサービス水準が高く、どの取引でもユーザーから一定の評価を得ていることが人気の理由です。

米国株の取引についても評価は高く、SBI証券も米国株に力を入れてきていて、コスト面を中心に勝てるサービスを打ち出してきている点にも注目です。

【住信SBIネット銀行との連携サービス】

住信SBIネット銀行に口座を持っていれば、面倒な入金の作業を省くことができるようなので、これは是非活用したいところです。

さらに住信SBIネット銀行の口座を持っている人は、売買取引手数料が「1米ドルあたり片道25銭」のところを、実質15銭に抑えることができるサービスもあります。

SBI証券のメリット・デメリット

マネックス証券

マネックス証券は、取り扱い銘柄の多さ、取引手数料の低さ、その他受けられるサービスの3つが充実しているバランスのよい証券会社として知られています。

マネックス証券の基本情報

売買手数料	売買手数料：約定代金の0.45% + 消費税 最低手数料：0米ドル（約定代金が2.22米ドル以下） 最高手数料：20米ドル（約定代金が4,444.45米ドル以上）
為替手数料	約定レートに対し25銭のスプレッド
米国株の取扱銘柄数	3,273銘柄
ADR（米国預託証券）の取り扱い	あり（123件）
ETF（上場投資信託）の取り扱い	あり（285件）
NISAの取り扱い	あり

マネックス証券の詳細情報

【米国ETF売買手数料が実質無料】

一部の米国ETF（上場投資信託）に限られますが、売買時の取引手数料を実質無料とする日本初のプログラムがあります。

ETFの種類は米国債券ファンドや中国株など多種多様なため、自分好みのETFを選ぶことができます。

【米国株デビュー応援の手数料キャッシュバック】

外国株取引口座に初回入金から20日間の米国株取引手数料を最大3万円キャッシュバックというキャンペーンを行っています。

短期売買などを米国株で初めて行いたい人であれば、このキャンペーンを最大限活用した方がよいでしょう。

【米国株レポートやオンラインセミナー】

公式サイトには米国株に投資するファンドマネージャーのレポートやオンラインセミナーなどの情報が豊富にあります。

最新情報を日本語で読むことができるので、米国株投資の参考資料として重宝することでしょう。

マネックス証券のメリット・デメリット

楽天証券

楽天証券は大手ECサイト「楽天市場」を運営する楽天の関連証券会社です。

楽天証券の基本情報

売買手数料	売買手数料：約定代金の0.45% + 消費税 最低手数料：0米ドル（約定代金が2.22米ドル以下） 最高手数料：20米ドル（約定代金が4,444.45米ドル以上）
為替手数料	約定レートに対し25銭のスプレッド
米国株の取扱銘柄数	2,379銘柄
ADR（米国預託証券）の取り扱い	あり（156件）
ETF（上場投資信託）の取り扱い	あり（360件）
NISAの取り扱い	あり

楽天証券の詳細情報

【証券口座開設で自動的に米国株も取引できる】

国内株の取引ですでに楽天証券に口座を持っている、という人も多いと思いますが、楽天証券の場合、証券口座を開設すると自動的に日本株だけでなく米国株の取引も可能になっています。

わざわざ新たに手続きをする必要がないので、思いついたときにすぐに米国株を購入することができる、という点はメリットです。

【初心者でも操作しやすい取引画面】

初心者にとってありがたいのは、シンプルでわかりやすい取引画面があることです。

米国株の初心者にとって、操作画面のわかりやすさ、というのは思っている以上に重要なポイントになってきます。

【短期投資家から人気のマーケットスピード】

デイトレーダーや短期投資家の間で愛好家が多いと言われる、高性能な分析ツール「マーケットスピード」が非常に有名です。

米国株でデイトレードにチャレンジしてみたい人にとって、このような高性能分析ツールがあるのは重要です。

楽天証券のメリット・デメリット

野村証券

野村証券は、米国株取引でも使える様々なレポートや手厚いサポートがある国内最大手の証券会社です。

野村証券の基本情報

売買手数料	7万1,000円以下：売買金額の11.00% 75万円以下：7,810円 500万円以下：売買金額の1.0450% 1,000万円以下：売買金額の0.8250% + 1万1,000円 5,000万円以下：売買金額の0.6160% + 3万1,900円 1億円以下：売買金額の0.4180% + 13万0,900円 1億円以上：売買金額の0.1980% + 35万0,900円 ※オンラインサービスなら上記から20%割引
為替手数料	不明
米国株の取扱銘柄数	581銘柄
ADR（米国預託証券）の取り扱い	不明
ETF（上場投資信託）の取り扱い	あり（156件）
NISAの取り扱い	あり

野村証券の詳細情報

・公式サイトで米国市場の概況や見通しをチェックできる

証券会社国内最大手という実力は、公式サイト上に存在する米国市場の概況レポートの豊富さからも見て取れます。

米国内の景気動向はもちろん、国債利回りやFFレートなど重要な金融政策までまとめており、ボリュームのあるレポートを読むことができます。

米国株取引でしっかりと利益を出したいのであれば、このような全体像を把握できるレポートを読んでおいて損は無いでしょう。

・野村証券の専門家による経済環境や投資戦略の情報もあり

野村証券の分析情報は米国市場の概況レポートだけではありません。

口座を開設した人であれば、「Nomura21 Global」という成長分野の解説レポートや「銘柄カプセル」というテーマに沿った銘柄レポートも読むことができるのです。

そのような専門家による分析レポートをしっかり読み込めば、米国株取引のプロ投資家にも負けない知識を獲得することも不可能ではありません。

・問い合わせ窓口やWebサポートが5つ星認証

最近では当たり前になりつつあるネット上での米国株取引ですが、初めて取り組む初心者にとっては売買の操作方法から分からず不安を感じるものです。

その点、野村証券の問い合わせ窓口やWebサポートは、第三者機関である「HDI-Japan」の格付け調査で最高評価の三ツ星を獲得するほど高品質です。

米国株以外ですでにネット取引の経験があれば気にする必要もありませんが、ネット取引自体も初めてであればサポートの手厚い証券会社をおすすめします。

野村証券のメリット・デメリット

立花証券

立花証券は、自社開発のネット取引システムやコストカットによりリーズナブルな米国株取引が行える証券会社です。

立花証券の基本情報

売買手数料	非公開
為替手数料	非公開
米国株の取扱銘柄数	非公開
ADR（米国預託証券）の取り扱い	不明
ETF（上場投資信託）の取り扱い	不明
NISAの取り扱い	あり

立花証券の詳細情報

・新規証券口座開設で現物手数料が約3か月0円

新規で立花証券に口座を開設した場合に限りますが、60営業日（約3か月間）現物手数料が0円になるサービスを行っています。

取引金額が大きくなればなるほど増えてしまう手数料を初期の段階で節約できれば、その分新しい投資に回すことができます。

少しでも手数料を抑えて米国株取引を行いたい人や拡大させていきたい人にとっておすすめです。

・手数料以外にも徹底してコストカット

立花証券は低コストで株式売買を行えるとして一定の支持を集めていますが、その秘密は徹底したコストカットにあります。

例えば報告書郵送は別途手数料とすることで、電子交付の人の手数料を限界まで安く設定することを実現しています。

またインターネット取引システムは自社開発を行っているため、外部開発会社への制作費や保守管理費用などを極限まで抑えています。

また多くの証券会社が売りたがるデリバティブ商品など複雑な金融商品を取り扱っていないため、それらの維持費なども必要ありません。

・高機能なウェブブラウザで簡単にネット取引ができる

立花証券の優れたところの1つは、自社開発によるWebブラウザでのネット取引が簡単であるという点です。

通常であればスマホ専用アプリをインストールしてログインするという作業が必要ですが、それらの手間も一切ありません。

これから日々米国株の取引を進める多忙な人にとって、簡単で手間なく株式取引を始められるのは大きなメリットです。

立花証券のメリット・デメリット

SMBC日興証券

SMBC日興証券は、国内大手証券の1つとして豊富な商品ラインアップや学習コンテンツがある証券会社です。

SMBC日興証券の基本情報

売買手数料	現地手数料：売買代金×0.20% ※最低手数料は無し賦課金：SEC手数料（売却時のみ）0.00221%国内取次手数料：公式サイトで定める手数料
為替手数料	不明
米国株の取扱銘柄数	107銘柄
ADR（米国預託証券）の取り扱い	不明
ETF（上場投資信託）の取り扱い	あり（14件）
NISAの取り扱い	ありorなし

SMBC日興証券の詳細情報

・2つの取引きコースから選べる

SMBC日興証券はパソコンやスマホで取引できる「ダイレクトコース」と支店担当者から直接アドバイスをもらう「総合コース」の2つの取引きコースがあります。

自分で分析を行って取引を行えるのであれば、手数料をお得に抑えることができるダイレクトコースが良いでしょう。

自分で分析するのが面倒でSMBC日興証券の担当者から投資情報をもらいながら取引したいなら、総合コースがおすすめです。

・個別株以外にも商品ラインアップが豊富

SMBC日興証券は大手証券会社の1つであるため、米国株の個別株以外にも商品ラインアップが豊富です。

例えばETF（上場投資信託）やREIT（不動産投資信託）など、分散投資や不動産投資の投資信託の金融商品も用意されています。

集中投資よりも分散投資の方が好きなのであれば、そのような商品ラインアップから投資先を選択することもおすすめです。

・無料セミナーやインターネット動画など学習コンテンツも豊富

株式投資の初心者であればただ証券取引口座を持つだけでなく、株式投資における基本も勉強したいと思う人も多いです。

その場合は、SMBC日興証券が各支店で開催している無料セミナーやその様子を撮影したインターネット動画をチェックしてみてはいかがでしょうか？

もちろん初心者向けだけでなく「最新マーケットニュース」や「アナリストレポート」などもあるので、中級者以上も活用できます。

SMBC日興証券のメリット・デメリット

インタラクティブブローカーズ証券

インタラクティブ・ブローカーズ証券とは、1977年に米国で創業されたネット証券会社の1つです。

インタラクティブ・ブローカーズ証券の基本情報

売買手数料	固定型：1株あたり0.005米ドル（1注文あたり最低手数料1米ドル、最大手数料取引代金の1%） 変動型：30万株以下なら1株あたり0.0035米ドル（1注文あたり最低手数料0.35米ドル、最大手数料取引代金の1%）
為替手数料	月間取引量が10億ドル以下なら、0.00002 × 取引価格（1注文あたりの最低手数料は2ドル）
米国株の取扱銘柄数	米国にある18の取引所にある銘柄全て
ADR（米国預託証券）の取り扱い	米国で取引されるADR全て
ETF（上場投資信託）の取り扱い	米国で取引されるETF全て
NISAの取り扱い	要問合せ

インタラクティブ・ブローカーズ証券の詳細情報

【圧倒的な取扱商品数】

米国系の大手ネット証券会社であるため、米国株の取扱銘柄数は日本の証券会社のように制限はありません。

個別株だけでなくETFや債券といった金融商品も豊富に揃っているため、外国投資で幅広い選択肢を手に入れることができます。

【手数料が固定型と変動型の2つ】

約定手数料が1株当たり0.005米ドルの固定型と、売買株数で変わる変動型の2つがあります。

どちらも米国の証券会社と比較しても圧倒的な安さを誇っているので、手数料の最安値を狙うなら選択肢に入れましょう。

【日本語によるカスタマーサービス】

米国系のネット証券会社と聞くと問合せを英語でしなければならないのでは？と不安になるかもしれません。

ですが、日本法人による日本語カスタマーサービスがあるので、そのような心配をする必要もありません。

インタラクティブ・ブローカーズ証券のメリット・デメリット

サクソバンク証券

サクソバンク証券とは、デンマークのコペンハーゲンに本社がある外資系証券会社の1つです。

サクソバンク証券の基本情報

売買手数料	売買手数料：約定代金の0.20% + 消費税 最低手数料：5米ドル 最高手数料：15米ドル
為替手数料	約定代金に対し0.2%
米国株の取扱銘柄数	5,943銘柄
ADR（米国預託証券）の取り扱い	要問合せ
ETF（上場投資信託）の取り扱い	あり（1,436件）
NISAの取り扱い	要問合せ

サクソバンク証券の詳細情報

【CFD取引によるレバレッジをかけた米国株の空売りが可能】

個別株式CFD（差金決済取引）によって、米国株でもレバレッジをかけて空売りをすることができます。

下落相場の中でも利益を獲得するチャンスが生まれるので、米国株市場で常に取引をしたいなら検討してみても良いでしょう。

【米国株式だけで6,000銘柄近く】

インタラクティブ・ブローカーズ証券のように米国系の証券会社ではないものの、米国株式の取扱が6,000銘柄近くと日本の証券会社の2倍近くになります。

また中国株式や本拠地の欧州株式も豊富に取り揃えているので、世界中の株式市場に投資したいのであれば外せないです。

【手数料も日本の証券会社より安い】

1注文あたりの売買手数料が約定代金の0.2%というのは、日本の証券会社の最安水準である0.45%と比較しても半分以下という安さです。

上限手数料も15米ドルであるため、米国株で長期的に運用をするつもりなら大きな魅力があります。

サクソバンク証券のメリット・デメリット

米国個別株を取り扱うおすすめの証券会社を見る▼

米国個別株を取り扱う証券会社の比較表

今回紹介した米国個別株を取り扱う証券会社を比較表にまとめました！

複数の証券会社が気になっている方は、ぜひ比較してみてくださいね。

米国個別株を取り扱う証券会社の比較表

米国ETFなどを取り扱う証券会社のおすすめ4選

ここからは、米国ETFなどを取り扱う証券会社のおすすめ4選をご紹介します。

米国ETFなどを取り扱う証券会社の比較表を見る▼

GMOクリック証券

GMOクリック証券は、手数料が安いだけでなく貸株制度や企業分析ツールもしっかりしている証券会社です。

GMOクリック証券の基本情報

売買手数料	約定代金が10万円以下：88円（税別） 約定代金が20万円以下：98円（税別） 約定代金が50万円以下：241円（税別） 約定代金が100万円以下：436円（税別） 約定代金が150万円以下：528円（税別） 約定代金が3,000万円以下：834円（税別） 約定代金が3,000万円以上：889円（税別）
為替手数料	約定レートに対し0.25円のスプレッド
米国株の取扱銘柄数	取り扱い無し
ADR（米国預託証券）の取り扱い	なし
ETF（上場投資信託）の取り扱い	なし ※米国株のCFD（差金決済取引）はあり
NISAの取り扱い	あり

GMOクリック証券の詳細情報

・取引コストが業界最安値水準

GMOクリック証券は国内株式に限られますが取引コストが業界最安値水準となっています。

例えば現物取引であれば1注文の約定代金が10万円以下で88円（税別）、100万円以上150万円以下なら528円（税別）という低価格です。

他にも1日定額プランを活用すれば1日の約定代金の合計が20万円以下で213円（税別）となっており、デイトレード向けの取引コストとなっています。

・貸株制度を使って金利をもらうことも可能

GMOクリック証券では貸株制度を設けており、手続きを行えば株式を所有し続けるだけで貸株金利を受け取ることが可能です。

貸株はその株式を売却することで自動に解除されるため、急に売却する必要が出た場合でも邪魔になることはありません。

また信用取引口座を開設していたとしても貸株制度を利用できるため、レバレッジ取引を検討している人も活用できます。

・ファンダメンタル分析も可能な企業分析ツール

どの証券会社も分析ツールを数多く提供していますが、GMOクリック証券ではファンダメンタル分析ができる企業分析ツールを提供しています。

例えば財務諸表のデータや経営指標を駆使して、事業の将来性を検討しながら投資先を選ぶといった使い方も可能です。

企業の成長性や利益率をシミュレーションできるツールも用意されているため、長期的な視点を持った投資を行えます。

ネオモバ

ネオモバは、日本で初めてTポイントを活用して株式投資を行えるサービスを提供した証券会社のサービスです。

ネオモバの基本情報

売買手数料	1か月の約定代金合計額が50万円以下：200円（税別） 1か月の約定代金合計額が300万円以下：1,000円（税別） 1か月の約定代金合計額が500万円以下：3,000円（税別） 1か月の約定代金合計額が1,000万円以下：5,000円（税別） 1か月の約定代金合計額が1,000万円以上：100万円ごとに1,000円（税別）の手数料がプラス
為替手数料	不明
米国株の取扱銘柄数	米国個別株の取り扱いは無し
ADR（米国預託証券）の取り扱い	なし
ETF（上場投資信託）の取り扱い	なし ※WealthNaviによる分散投資はあり
NISAの取り扱い	なし

ネオモバの詳細情報

・Tポイントで株式を購入することが可能

Tポイントを日々貯めていても、ポイント割引以外に使い道が無いのであれば、少々もったいないです。

ネオモバであればTポイントを使用して株式を購入できるので、Tポイントを最大限有効活用して増やすという選択肢を手に入れられます。

もちろん現金での株式購入も可能であるため、Tポイントだけでは不足してしまう株式の購入も可能です。

・日本企業なら1株から購入可能

ネオモバは米国の個別株には対応していませんが、日本企業であれば1株から購入することが可能です。

みずほフィナンシャルグループやZホールディングスなど名だたる大企業を500円以下（※）で購入することもできるのです。

日本の大企業に投資したいけれどもそこまで資金的な余裕が無いという人にもおすすめです。

（※）株価の動向によっては500円以上になる場合もあります。

・合計50万円以下なら取引手数柳雄が月額220円（税込）

ネオモバの手数料は約定ごとにかかるのではなく、その月の約定代金の合計額で金額が決まる月額形式の利用料金となっています。

そのため合計約定代金が50万円以下であれば、取引手数料が月額220円（税込）にまで抑えることが可能になっています。

少額取引だと手数料を差し引いたら利益が無くなってしまうという懸念がありますが、ネオモバはそのような懸念を払拭してくれます。

松井証券

松井証券は、老舗のネット証券会社としてお客様サポートがしっかりしている証券会社です。

松井証券の基本情報

売買手数料	1日の約定代金が50万円以下：無料 1日の約定代金が100万円以下：1,000円（税別） 1日の約定代金が100万円以上：100万円増加ごとに1,000円（税別）加算 1日の約定代金が1億円以上：10万円（税別）※上限
為替手数料	不明
米国株の取扱銘柄数	米国個別株の取り扱い無し
ADR（米国預託証券）の取り扱い	なし
ETF（上場投資信託）の取り扱い	あり（5件）
NISAの取り扱い	あり

松井証券の詳細情報

・1日の約定代金が50万円まで無料

松井証券は1日の約定代金が50万円まで無料という、少額投資家向けの手数料の安さが大きな魅力です。

約定代金が50万円以上になったとしても、100万円までであれば1,000円（税別）、それ以降も100万円増えるごとに1,000円（税別）増加というシンプルな料金体系です。

また約定代金が1億円を超えたら手数料は10万円（税別）という上限も設けられているため、将来大物投資家になっても手数料に悩む心配はありません。

・フリーコールやWEB上で頼れるサポート

松井証券はネット上での株取引の老舗証券会社であるため、お客様サポートも長年の経験で洗練されています。

フリーコールで口座開設サポートの対応をしてくれているので、初めての証券口座開設であっても優しく教えてくれます。

口座開設後はWebからのお問合せにも対応してくれるため、フリーコール対応時間外でも質問を受け付けてくれます。

・豊富な情報ツールで自分流の分析が可能

松井証券はお客様サポートだけでなく情報ツールも豊富に用意してくれています。

あなたがじっくり分析するタイプであれば、優待銘柄を探す「QUICKリサーチネット」や配当利回りをチェックできる「QUICK情報」などの情報ツールが使えます。

またテーマ株での投資を検討しているなら「テーマ投資ガイド」というツールも使えますし、チャート分析なら「チャートフォリオ」というツールが役立ちます。

LINE証券

LINE証券は、LINEポイントでの投資などLINE関連サービスとの連携がしっかりしている証券会社です。

LINE証券の基本情報

売買手数料	0円 ※ただし、LINE証券の株価は実際の株価と差があり、その差が実質的な手数料となっている
為替手数料	不明
米国株の取扱銘柄数	取り扱い無し
ADR（米国預託証券）の取り扱い	取り扱い無し
ETF（上場投資信託）の取り扱い	あり ※米国債のみ
NISAの取り扱い	なし

LINE証券の詳細情報

・LINEポイントでの投資やLINE Payでの入金も可能

LINE証券はLINEの関連サービスであるため、LINEが展開する各サービスとの連携もスムーズです。

例えばLINE証券ではLINEポイントを使って株式を購入することが可能なため、貯まったLINEポイントをさらに増やしていくことも可能です。

またLINE Payの残高からも簡単に入金することが可能であるため、今すぐに購入したい場合でも迅速に対応することができます。

・約300社の有名企業の株式が数百円の1株単位で購入できる

LINE証券は有名企業約300社の株式を1株単位で売買することが可能であるため、数百円から株式投資を始めることが可能です。

また1株単位であっても配当金を受け取ることができるので、株主に与えられる利益を制限される心配もありません。

さらに1株単位での売買取引コストも業界最低水準の0.05%であるので、手に入れた利益を大きく減らさずに済みます。

・平日21時までの取引きが可能

日々の仕事や家庭でのやるべき事に追われて時間が取りづらい人々にとって、売買の手続きを日中の時間に限られるのは嫌なものです。

また、企業の株価を大きく変動させるニュースは、必ずしも株式市場が開かれている時間に起こるとは限りません。

その点LINE証券は平日の21時まで取引が可能となっているので、自分のペースで取引をすることが可能です。

米国ETFなどを取り扱うおすすめの証券会社を見る▼

米国ETFなどを取り扱う証券会社の比較表

今回紹介した米国ETFなどを取り扱う証券会社を比較表にまとめてみました！

複数の証券会社が気になっている方は比較してみてくださいね。

米国ETFなどを取り扱う証券会社の比較表

米国株の証券会社の選び方！注目すべきポイントは？

ネット証券会社が米国株取引をしやすくしてくれたおかげで、最近では米国株取引に注目が集まるようになりました。

米国市場についてもルールや考え方が日本市場と違うので少々迷うことがあるでしょうが、取引するならどの証券会社が良いのでしょうか。

そこでここでは実際の証券会社を例にどのように選ぶとよいのかを解説します。

米国株の取り扱いがあるネット証券会社は少ない

かつては店頭で米国株を取り扱うところもありましたが、現在は店頭売りを中止した大手証券会社がネット経由で米国株を取扱うケースも増えてきました。

その中でも楽天証券やSBI証券、マネックス証券などの3社は米国株を取り扱う代表的なネット証券会社です。

この3つに関しては以前から手数料が安い点や取り扱い株数が多い点だけでなく、アセアン諸国を含むアジア圏の株式まで取り扱っているなど、外国株に強い傾向にあります。

また上記3社以外にも新興のネット証券会社であるDMM株や外資系証券会社などが米国株を取り扱っています。

手数料を抑えるのが本当に重要な理由とは？

手数料が安い証券会社にしたいというのは多くのユーザーが考えることです。

米国株は日本株とは違い1株から購入できることから少額投資も可能なため、人によっては手数料をそこまで気にしないかもしれません。

しかしこの手数料というのは、取引回数が多くなればなるほど大きく意味が出てきます。

たとえ1株単位の売買でも、10回や20回と回数を重ねると手数料負担が積み重なってきます。

運用額を大きく50万や100万以上にした場合なら、誤差の範囲で片づけられるかもしれませんが、それでも数万円違う場合があります。

そのような観点からも、手数料を抑えるために証券会社を選んでいくことは重要になってきます。

選ぶなら口座連携しているところも便利

SBI証券や楽天証券などは関連のネット銀行に口座をつくると入金作業をスムーズに行えるので非常に便利です。

この点はわざわざ他行から入金する必要がないので、売り買いを繰り返して手数料負けして買いの時に約定金によりマイナスになっていたとしてもすぐ足すことができます（しないとその間に取引はストップしたままです）。

またジュニアNISAでも米国株や米国ETFの運用をするならSBI証券だけが可能です。

NISAと同じくETFなら買付手数料無料で取引ができます。

他の店頭でも取引ができる大手証券会社でも似たようなサービスを展開しているところがありますが、利便性から言うとSBI証券がジュニアNISAの件だけなら唯一のネット証券会社です。

証券会社によっては逆指値注文も

米国株の注文方法には、指値注文は売買価格を指定して注文する「指値注文」と、売買価格を指定しないで注文する「成行注文」の2種類があります。

どちらも株の売買において基本となる注文方法ですが、状況に応じて適切な注文をすることが大切です。

指値注文は成立価格を自分でコントロールできる点が最大のメリットだといえます。

一方で成行注文は売買価格を指定しないからこそすぐに売買できるのが魅力でしょう。

簡単にまとめると、価格を重視する方には指値注文、早さを重視する方には成行注文がおすすめです。

証券会社によっては、希望価格以上での買いや、希望価格以下での売りに対応した「逆指値注文」を用意しているところもあります。

株価暴落によるリスクを抑えるのであればぜひ視野にいれておきたいところです。

米国個別株のおすすめの証券会社を見る▼

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米国株の手数料は？米国現地証券取引所手数料についても解説！

日本で株やFXの取引きをしてきた方は取引している証券会社の手数料はかかるということはご存知だと思います。

しかし米国株取引で注意したい点は、通常の手数料以外にも必要な手数料が存在する点です。

ここでは米国株取引を行った場合の手数料の仕組みについてご紹介します。

これから米国株取引を考えている方は参考にしてください。

米国株の手数料の平均を紹介！

取引手数料は証券会社によってもことなります。

取引手数料は約定代金の比率によって定められるのが基本ですが、例外として最低取引手数料と最高取引手数料が定められています。

最低と最高の取引手数料の最安水準と言われているのは、最低5ドルと最大20ドルの取引手数料です。

そして肝心の取引手数料についてですが、一般的な手数料は約定代金の0.45％となっています。

今までは1株でも5株でも購入できないことはありませんでしたが、手数料は一律25ドルだったのが（各社同じ金額だった）、株価45ドル以上から一律20ドルでそれより安い場合は株価に応じて安くなり、最低手数料が5ドルに設定されました。

またこの最低手数料というのはインターネット取引のみであり、店頭取引になると高くなるので要注意です。

この辺りは日本株で取引きをしている方や多少知識のある方なら、インターネット取引が人件費削減により手数料が低めに設定されているという背景をご存知でしょう。

米国株取引における手数料のイメージをよりはっきりさせるために、具体的な金額から確認してみます。

取引手数料が約定代金の0.45%、最低取引手数料が5ドル、最高取引手数料が20ドルである場合で考えると、以下のような結果になります。

米国株の取引手数料の例（約定代金の0.45%、最低5ドル、最高20ドルの場合）

約定代金	取引手数料
1,111ドル以下	一律で5ドル（最低取引手数料）
1,112ドル以上4,444ドル以下	約定代金の0.45%
4,445ドル以上	一律で20ドル（最高取引手数料）

実際に米国株の取引をする際にも、上記の表をぜひ参考にしてみて下さい！

米国現地証券取引所手数料とは何かを解説！

さて、米国株の取引手数料は上記で説明したものだけではありません。

実は米国株を売却した時だけ「米国現地証券取引所手数料」（SEC Fee：Securities and Exchange Commission）というものがかかります。

これは米国の証券取引所を利用するならどの証券会社でも同様に発生する手数料です。

SECは売却した時の約定金（※）にかかる現地取引費用というものです。

売却するときにかかるこの費用を忘れていると、約定日（証券会社が現地の取引注文を買う人した日のこと）に資金自体が拘束されて、続けて別の米国株を買付けようとすると特定口座の資金がマイナスになることもあります。

少し封雑な気がするでしょうが、要は売却時だけ注意しておけばよいという話です。

米国株を多少複雑にしているのは、この米国現地証券取引所手数料の存在です。

実際に取引をする際は多少の資金の余裕を持って行うかもしれませんが、口座資金が手数料を計算せずにマイナスになった場合は追加で入金しないと継続取引は止まってしまいます。

いずれにせよ、慣れてしまえば何等問題のないことです。

ぜひ実践やシミュレーションを重ねて取引に慣れるようにしましょう。

※約定金：売買成立するときを約定すると言いますが、約定した時の1株あたりの金額を約定値段と呼んでいます。

その約定値段（単価）に取引株数（売り買いした総数）をかけた総額を約定金といいます。

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米国株は二重課税される？源泉徴収の注意点とは？

米国株取引を行う時に知りたいのが、実際に利益を得た場合の源泉徴収などの税金でしょう。

実際は日本の証券会社を使って行えば日本株における源泉徴収と同じように行われます。

ところが米国株の場合に限っては別途源泉徴収が行われます。

つまり二重で税金が課税されるということになります。

ここでは米国株で二重課税が行われる理由や源泉徴収の注意点をご説明します。

米国株取引の二重課税は控除できる？

日本国内の株取引をした場合、課税（源泉徴収）は1回だけ行われます。

しかし米国株の売買で利益が出ると、米国と日本との租税条約によりその利益に10％課税され、さらに日本国内では20.315％（所得税と復興特別所得税15.315％、住民税５％）が課税されるようになります。

米国株で配当を受け取った場合でも10％源泉されて、さらに日本国内では上記のように課税されます。

米国株取引を実際に経験した人なら、源泉徴収ありの口座で取引をすると、自動的に税金を差し引かれた金額が振り込まれることを知っていると思います。

売却益は申告分離課税（譲渡所得扱い）となり、上記の課税率（20.315％）が課税されます。

海外取引をしていても、日本国内でかかる課税は同じですが、現地での源泉が10％かかるため、見た目は二重に課税されているように見えてしまいます。

ただし、外国税額控除という方法があり、国内課税の税額を元に、控除限度額まで国内の課税額から差し引いてもらえる仕組みがあります。

そのため一見すると二重に見える部分も、きちんと確定申告すれば二重課税は避けられるような制度になっています。

自動的に売買している米国株取引でも、譲渡益は本来なら契約している特定口座（つまり契約している証券会社）で自動的に徴収されてしまいます。

ただし取引金額が大きい、配当額が大きい方は必ず確定申告をしておくことをおすすめします。

確定申告時における外国株式の税額計算方法は？

一度株に関する税金をご自分で確定申告したことがあるなら分かるかもしれませんが、国内の課税方法では売却益が「申告分離課税」になります。

これは少し詳しく言うと、実際に年間で給与所得者なら給与で得た所得とは別に税額として計算されて、確定申告で別途納税する方法です。

米国で株取引を行った時の売却益や配当金なども、特定口座に振り込まれると自動的に10％もの源泉徴収がされて、さらに国内でも課税されるので二重課税になります。

その時配当控除も日本株のように適応されないという問題があります。

これは総合課税を選択することで株などの損益通算する方法です。

少しは話がそれますが、申告分離課税で申告すると得をする場合は売却損がある場合です。

総合課税で得をする場合は、配当を含めた課税所得が695万円以下の場合です（累進課税と呼ばれ所得が多いほど税率も高くなる）。

そこで一定の範囲で所得税や住民税を控除することができる外国税額控除を申告すれば二重課税をある程度避けることができます。

その時、外国未上場株式であっても20.315％の税率で課税されます。

そして米国株で損した場合に、上場株式や特定の公社債の売却益や公社債の利子などと合わせて通算することが可能です。

この考え方は総合課税にも似ていますが、要は通算することが可能になるということです。

そして最大で残った損失を通算で3年繰り越せ、控除を受けることが可能になります。

この外国税額控除という考え方は、海外株取引を行う場合に二重課税を排除するために設定されています。

確定申告を行う場合（これは取引証券会社が自動に行ってくれるのではないので注意が必要）は以下のような計算を行います。

ある程度損がある方なら外国税額控除は難しい話ではありません。

例えばわかりやすく考えると、配当金が100万円なら米国源泉徴収が10％で10万が引かれて90万円が手元に残ります。

国内に振り込まれる時はさらに約20％差し引かれ、約72万円になります。

これは一見すると二重課税になりますが、外国税額免除を使うと、最初は所得税を控除し、所得税で控除できない時は県民税（都民税）から控除、さらにそれでも控除できない時は市民税から控除する3つの段階があります。

知っていると得になる場合もありますので、是非一度計算してみてください。

詳細計算方法は各取引をされている証券会社が確定申告の時期になると解説しています。

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【379人に聞く！】初心者におすすめの株式投資の勉強方法は？もっとも効果的な勉強方法はコレ！

昨今、本業とは別の収入源という副収入がトレンドになってきており、株式投資も注目されています。

自ら労働する必要がなくうまくいけば大きく稼ぐことも可能な株式投資ですが、もちろんすべての人がうまくいくわけではありません。

しっかりと知識を身に着け、うまく運用できなければむしろ大きく損をしてしまう可能性も秘めています。

そのため、前もって知識を身に着けることは重要ですが、初めての方はどうやって勉強すればいいのだろうと思う方も多いでしょう。

今回は、ボイスノート会員379人にアンケートを行い、初心者におすすめの勉強方法を聞いてみました！

それではさっそくアンケート結果をグラフで見てみましょう！

初心者におすすめの株式投資の勉強方法は？

最も意見が多かったのは379人中266人（40.0%）が回答した「株式投資の本を読む」でした！

やはり勉強といったら本という方が圧倒的に多いようです。

本というのは長く勉強法として使用されているため他の媒体よりも情報量が多く、大手から専門書が継続的に発売されていることからも人気なのかもしれません。

次に多かったのは、379人中97人（14.6%）が回答した「株式投資についてのブログを読む」です！

ブログは本を出版することに比べてハードルが低いため、より多くの実際に株式投資をしている方から情報を得ることができます。

また、ブログは定期的に更新している人も多いので、比較的新しい情報を詳しく知ることができるというメリットがあります。

3番目に多かったのは、379人中91人（13.7%）が回答した「株式投資セミナーに参加する」です！

セミナーを行うのは本当に大きく成功している人が多く、成功者の話を生で聞くことができます。

また、基本的にセミナーは有料なことが多いので、無料で発信していない有益な情報や細かいアプローチを学ぶことができるかもしれません。

参加者は株に興味がある方なので、参加者同士で仲良くなって情報の交換などもできるかもしれないというのは魅力的です。

最近ではYouTubeがトレンドになっており、運営している人も再生数を得るために有益な情報を発信していることが多いです。

しかし、間違った情報に触れてしまうと損をしてしまう可能性があるので、しっかりと見極めたうえで正しい知識を身につけましょう！

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米国株投資のメリット

ここまで、米国株投資の基本や証券会社の選び方などを解説してきました。

ではそもそも米国株投資を行うことのメリットには一体何があるのでしょうか。

小額で投資できる

米国株投資における最大のメリットは、少額で投資できることでしょう。

単位株制度を導入している日本株の場合100株単位での取引が基本。

投資を始めたばかりの方にとって、株価が高い銘柄にはなかなか手が出しにくいものです。

しかし、米国株であれば1株単位で購入することが可能です。

そのため、資金力が少なくてもAppleやGoogle、Amazonなどの有名企業に投資ができてしまいます。

成長力が高い

米国株投資のメリット2つ目は、成長力が高いことです。

リーマンショックやコロナショックにより暴落した時期はあるものの、米国の市場は右肩上がりで成長を続けています。

一方で、日本株は1994年以降、500兆円付近を停滞しています。

相対的に見れば、米国株の方が成長株を探しやすいのは一目瞭然でしょう。

世界的に有名な企業が連なる米国株であれば、今後も株価上昇が期待できるのです。

配当が多い企業がある

株取引には、企業が株主に利益を分配する「配当」と呼ばれるものがあります。

日本の企業の場合は年2回の配当がほとんどですが、米国では多くの企業が年4回の配当を出しています。

年4回の配当が受け取れるのは、配当を目的としている方にとっては嬉しいシステムです。

配当を受け取れる月は決算のタイミングによって異なりますが、例として「ジョンソンエンドジョンソン(JNJ)」では3月・6月・9月・12月の4回の配当を行っています。

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米国株に関するよくある質問

ファイナンシャルプランナーの伊藤亮太さんに、米国株に関するよくある質問を答えていただきました。

まとめ

今回は米国株の手数料や証券会社の選び方などについて解説してきました！

米国株は通常の手数料以外にも必要な手数料が存在するため注意が必要です。

米国株の取り扱いがあるネット証券会社は多くないですが、何度も取引をする場合は手数料が大きな負担となってくるのでなるべく低いところを選ぶのがおすすめです。

口座連携しているところは入金作業をスムーズに行えるので非常に便利でしょう。

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